分析結果へ

　本報告は2001年4月〜5月に実施された「関西大学経済学部評価アンケート（卒業生対象）」結果を紹介したものである。

　アンケートは、1982年（昭和57年）度から2000年（平成12年）度までの卒業生のうち、西暦偶数年10期を対象にして実施した。各年度から300人を無作為に抽出し、計３000名にアンケート用紙を送付した。回収率は24.1％であった。数の上では、かならずしも卒業生の総意を反映したものとはいえないかもしれないが、回答を寄せられた方は母校の発展を強く願っている方々であると考えたい。

　近年、いずれの大学においても、経済学部に対する受験生の人気は落ち込んでおり、関西大学もその例外ではない。学内的のみならず、社会的にも、経済学部教育は抜本的かつ早急な改革が要求されている。このような状況下において、アンケート結果は学部の教育システムや教科内容の改善に関して、いくつかの重要な示唆を含んでいる。

　関西大学経済学部がさらなる発展を目指すためには、アンケート調査結果の分析を生かすとともに、経済学の各分野の専門家たちによって提起されている問題等をも勘案しながら、可及的速やかなる改革を実現するべく、努力してゆかねばならないと考えている。

　なお、本アンケート調査結果の詳細については、『関西大学経済学部自己点検･評価４』（2002年3月）を参照されたい。卒業生諸氏に記入していただいた700人以上の方の個人意見についても、
そのほとんどを原文のまま掲載している。

　アンケート調査の実施に当り回答をお寄せいただいた卒業生、および名簿整理やアンケート報告の整理に協力していただいた校友会事務局、教職員および大学院生の方々に深くお礼申し上げる。

2002（平成14）年3月

関西大学経済学部自己点検・評価委員会